財務省主催 国際シンポジウム

学歴

アラハバード大学 英文学修士号
イーストアングリア大学（英国・ノリッジ） 開発学修士号

経歴

1983年にインド行政サービス（IAS）の職員としてインド政府でのキャリアをスタートし、25年間にわたり様々な職務を歴任した後、エネルギーと環境という自身の主な関心を追究するためオブザーバー研究財団（ORF）に参加。インド政府での最後の役職は石油・天然ガス省の次官補。また、ONGC、OVL、OIL、MRPLなどの国営エネルギー企業の理事を歴任し、石油・ガスに関する財務・契約制度の運営に幅広い経験を持つ。

従来型のみならず非従来型のエネルギー分野における政策立案・実施の経験を持ち、水の利用、保全、管理に関する問題も取り扱っている。ロンドンの国際戦略研究所客員研究員、スタンフォード大学エネルギーと持続可能な開発プログラム特別客員研究員。社会性の発達に強い関心を持ち、ヒマラヤの農村部に住む子どもたちと共に活動する非営利団体「マウンテン・チルドレンズ財団（Mountain Children’s Foundation）」の副会長を務める。

テクノロジー、エネルギー、開発の分野について、グローバルな変化や新興国が直面する成長と雇用への挑戦という文脈で、講演、出版、論評を行っている。こうしたテーマに対するより幅広い層の関心を喚起するため、国際情勢と時事問題を扱う「インドの世界（India’s World）」というYouTubeチャンネルを開設。同チャンネルは多様な視聴者を惹きつけ、多様なテーマを扱うヒンディー語唯一のチャンネルであり続けている。

「インドの世界（India’s World）」を見るには、Ctrlキーを押しながら以下をクリック：
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パキスタン系アメリカ人の経済学者であり、金融とマクロ経済の相互作用に関する研究で知られる。プリンストン大学で1967年卒業のジョン・H・ラポート・ジュニアの名を冠した経済学・公共政策・金融クラスの教授を務めるほか、プリンストン大学公共政策大学院のジュリス・ラビノウィッツ公共政策・財政センター所長を務める。

パキスタンで初等教育を受けた後、奨学金を得てマサチューセッツ工科大学（MIT）で数学とコンピューター・サイエンスを専攻。2001年にMITで経済学博士号を取得。シカゴ大学（2001–2009年）、カリフォルニア大学バークレー校（2009–2012年）で教鞭をとる。2012年にプリンストン大学に移り、現在も教鞭と研究を続けている。ミアン氏の研究は『American Economic Review』、『The Quarterly Journal of Economics』、『Journal of Finance』などの一流学術誌に掲載されている。

共著『ハウス・オブ・デット（House of Debt）』では、債務がいかにして大不況を招き、世界経済に現在も脅威を与え続けているのかを検証。同書は高い評価を得て、『フィナンシャル・タイムズ』のベストビジネス書の最終候補作に選ばれ、シカゴ大学出版局のゴードン・J・レイン賞を受賞。2014年には国際通貨基金（IMF）により、世界経済の考え方に影響を与えることが期待される25人の若手エコノミストの1人として認定される。パキスタン出身者として初めて若手エコノミストのトップ25にランクイン。2021年には計量経済学会のフェローに選出され、グッゲンハイム・フェローシップを授与。学術分野以外では、2007年に経済研究、教育、イノベーションに特化した非営利研究機関であるパキスタン経済研究センター（CERP）を共同設立。

2024年よりベイルート・アメリカン大学経済学部教授。また、パリ経済学校の開発のための金融ラボ（Finance for Development Lab）の研究ディレクター、中東の社会科学者の団体である経済研究フォーラム（Economic Research Forum）の政治経済プログラム責任者でもある。

近年はパリ高等師範学校、コロンビア大学国際公共政策大学院、ハーバード・ケネディスクールで教鞭をとっている。

カリフォルニア大学バークレー校で経済学博士号を取得。ニューヨーク大学ビジネス・スクールで国際金融を教えた後、世界銀行に入行し、リサーチ・コンプレックス（1987-1992年）、中東担当局（1992-1996年）、世界銀行研究所（1996-2002年）で勤務。世界銀行では東アフリカ（2002-2007年）および西アフリカ（2007-2011年）担当の地域ディレクターを歴任。

現在の研究テーマは中東の政治経済、開発問題、国際金融問題。近著（共著）に、『中東の政治経済学（A Political Economy of the Middle East）』（Westview Press社、2015年）、『中東における縁故資本主義（Crony Capitalism in the Middle East）』（オックスフォード大学出版局、2019年）など。様々な学術誌に多数の論文を寄稿（https://ishacdiwan.com/）。

ピーターソン国際経済研究所C・フレッド・バーグステン・シニアフェロー、カリフォルニア大学バークレー校経済学名誉教授。2015年から2018年まで、国際通貨基金（IMF）の経済顧問兼調査局長。2014年から2015年にかけて、オバマ政権で大統領経済諮問委員会のメンバーを務めた。著書に、『国際経済学（International Economics）』（ポール・クルーグマン、マーク・メリッツと共著）、『国際マクロ経済学入門（Foundations of International Macroeconomics）』（ケネス・ロゴフと共著）、『グローバル資本市場（Global Capital Markets）』（アラン・M・テイラーと共著）など。1991年にカリフォルニア大学バークレー校経済学教授に着任する前は、コロンビア大学やペンシルベニア大学で教鞭をとり、ハーバード大学では客員教授を務めた。

米外交問題評議会（CFR）副会長、研究担当ディレクター、そしてモーリス・R・グリーンバーグ議長を務め、デビッド・ロックフェラー研究プログラムおよびCFRが運営する14のフェローシップ・プログラムに参加する70名以上のフェローを監督。国際貿易、サプライチェーン、メキシコ、ラテンアメリカ研究の第一人者。著書『グローバリゼーションの神話：なぜ地域が重要なのか（The Globalization Myth: Why Regions Matter）』では、世界の3大製造拠点とサプライチェーンの台頭、そしてそれが米国の経済競争力にどのような意味を持つのかを年代順に追って記している。また、『分割できない2つの国家：メキシコ、米国、そして今後の道（Two Nations Indivisible: Mexico, the United States, and the Road Ahead）』では、メキシコが過去30年間に経験した政治的、経済的、社会的変革と、それが米国にとってなぜ重要なのかを分析している。ハーバード大学とコロンビア大学で教鞭をとり、新興市場金融からキャリアをスタートさせた。

オーストラリア国立大学クロフォード公共政策大学院経済学教授。豪日研究センター所長、東アジア・フォーラム編集委員、東アジア経済研究所所長を務める。また、慶應義塾大学客員教授、コロンビア大学ビジネススクール日本経済経営研究所研究員、東京大学客員講師、独立行政法人経済産業研究所（RIETI）ノンレジデントフェローでもある。2024年中曽根康弘賞受賞。

マリ・エルカ・パンゲストゥは、2020年3月から2023年3月まで世界銀行の開発政策・パートナーシップ担当専務理事を務めた。世銀入行前は、2004年から2011年までインドネシア貿易大臣、2011年から2014年まで観光・創造経済大臣を務めた。学問、セカンドトラック・プロセス、国際機関、政府において、多国間、地域間、国内での国際貿易、投資、開発に関連する分野で30年以上の豊富な経験を持つ。パンゲストゥ氏は、さまざまな世界的問題についての国際的専門家として高く評価されており、ワシントンD.C.にある国際食糧政策研究所（IFPRI）の評議員会議長、インドネシアの低炭素開発イニシアティブの委員、国際商業会議所（ICC）の理事など、数多くの理事会やタスクフォースの委員を務めている。また、多くの民間企業の取締役を歴任し、現在はAIAの非常勤取締役を務める。現在、インドネシア大学国際経済学教授、ジャカルタの戦略国際問題研究所（CSIS）理事。ピーターソン国際経済研究所特別研究員、コロンビア大学国際・公共問題大学院上級研究員、オーストラリア国立大学クロフォード公共政策大学院名誉教授。オーストラリア国立大学で経済学の学士号と修士号を、カリフォルニア大学デービス校で経済学の博士号を取得。

英国チャタムハウスグローバル経済・金融プログラムを主導。2019年に研究所に入所して以来、マクロ経済政策と気候変動との相互作用、ソブリン債の苦難、グローバル・ヘルス・プライオリティへの資金調達の課題、パンデミックとウクライナ戦争の国際経済システムへの長期的影響など、幅広い世界経済政策問題について執筆、発表してきた。

チャタムハウス入所前は、英国内閣府国家安全保障局で国際経済問題担当ディレクターを務め、G7やG20ではサブシェルパとして英国首相に世界経済政策問題を助言。

2013年に内閣府に入省。欧州国際問題局で部長を務め、2016年5月の英国主催の腐敗対策サミットを企画した。

また、2006年から2009年までニューデリー駐在の英国副高等弁務官を務め、英国財務省やイングランド銀行では要職を歴任。

カザナ研究所研究顧問、マレーシア科学アカデミー会員、マラヤ大学名誉教授。国連経済開発担当事務次長補（2005-2012年）および国連食糧農業機関（FAO）経済社会開発担当事務局長補佐（2012-2015年）を歴任。2007年には経済思想のフロンティア推進（Advancing the Frontiers of Economic Thought）に対してワシリー・レオンチェフ賞を受賞し、複数の大学から名誉博士号を授与。世界科学アカデミーは2026年にTWAS社会科学賞を授与することを発表。

多数の学術論文やメディア記事を執筆するほか、これまでに100冊以上の著書を執筆・編集し、12冊の翻訳書がある。2004年11月までマラヤ大学で経済経営学部教授を務め、社会分析研究所（INSAN）創設理事（1978-2004年）、国際開発経済協会（IDEAs）創設会長（2001-2004年）、国家経済諮問委員会の独立委員（1989-1991年）、マレーシア社会科学会会長を歴任。複数の学術誌の編集委員を務めている。

ロイヤル・ミリタリー・カレッジ（1967-1970年）、イェール大学（1970-1973年）、ハーバード大学（1973-1977年）で学び、1974年からはマレーシア国内、ハーバード大学、イェール大学、コーネル大学で教鞭をとる。ケンブリッジ大学、シンガポール国立大学の客員研究員。

元国際通貨基金（IMF）の高官で、経済危機管理と金融政策に数十年の経験を持つ。現在はアトランティックカウンシル地理経済学センターのノンレジデント・シニアフェローを務め、世界経済や多国間機関に関する問題に注力している。

IMFでは、チーフ・オブ・スタッフやクリスティーヌ・ラガルド専務理事のアドバイザーを務めた後、戦略政策審査局長を歴任。IMFを代表してＧ７とＧ20に出席し、数多くの閣僚会合や6回の首脳会議に参加した。

戦略部門のトップとして、IMFの新型コロナウィルス感染症に対する前例のない対応や、新たな特別引出権（SDR）の発行、Ｇ20の「債務措置に係る共通枠組」の実施に向けた作業を指揮。キャリアの初期には、IMFの世界金融危機への対応とユーロ圏の金融政策に深く関与した。

コンラート・アデナウアー奨学生で、ケンブリッジ大学で経済学修士号、ミュンヘン大学で最優等博士号を取得。

サフラ銀行エグゼクティブ・バイスプレジデント（取締役）。ブラジル元財務大臣、世界銀行グループのゼネラルマネージャー兼CFO（最高財務責任者）、BNDES（ブラジル国立経済社会開発銀行）総裁、ブラデスコ・アセット・マネジメントCEOを歴任。

また、GFANZ（グラスゴー金融同盟）ブラジル支部の共同議長、ブレトンウッズ委員会多国間改革作業部会の共同議長、世界資源研究所（WRI）理事、サンパウロ産業連盟（FIESP）持続的開発協議会会長であり、かつては非国家主体向けネットゼロ勧告に関する国連専門家グループのメンバーを務めた。シカゴ大学で経済学博士号、ジェトゥリオ・ヴァルガス財団で理学修士号、ブラジルのUFRJ（リオデジャネイロ連邦大学）で造船学の学士号を取得。

パリ高等商業学校及びローザンヌ大学で租税政策の教授を務める。また、ブランズウィックのパートナーであり、各国政府に租税政策について助言し、租税に関する問題など、政策・規制の問題について世界中の顧客にアドバイスしている。

ブランズウィック入社前は、OECD租税政策・税務行政センター長を務め、G20加盟国とともに銀行秘密の廃止やBEPS（税源浸食と利益移転）プロジェクトとして知られる多国籍企業に対する国際課税ルールの見直しなどの国際課税改革を主導した。各国の租税政策の立案を支援し、発展途上国には技術支援を提供。さらに、「国境なき税務調査官イニシアチブ」を立ち上げた。

1996年にフランス国立行政学院（ENA）を卒業後、フランス財務省で約10年間勤務。財務省では様々なポストを歴任。また、国際租税協力に関する専門家委員会のメンバーを務め、2006年には報告者となった。

1999年から2002年までフランスエネルギー規制委員会の財政部門長を務め、新たな電気料金の導入を担当した。旭日中綬章を受賞。